ドイツ銀行は米タイヤメーカー、
グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー株の投資判断を「ホールド」から「買い」に引き上げた。米需要の大半を国内勢が占めているほか、少なくとも現時点でタイヤが計画されている関税の対象外のため、トランプ政権による自動車輸入関税で勝ち組となる可能性があるとみている。
昨年12月にグッドイヤー株のカバレッジを再開したアナリスト、エジソン・ユー氏は「新車販売にマイナスの影響があっても、利益率が高い交換用タイヤの比重を大幅に高めることでそれも緩和されるはずだ」と指摘した。
「執行面のリスクは残るものの、現在のバリュエーションは底と言える水準にあり、業績面でアウトパフォームするのに有利な状況にあるとわれわれは考えている」と評価した。
３月31日の米株式市場でグッドイヤー株は5.1％上昇したが、約１年前に付けたピークをなお30％余り下回っている。同業の
オートゾーンや
オライリー・オートモーティブもこの日買われた。
グッドイヤーのコスト削減プログラムは着実に進展。ドイツ銀は同社がオフザロード（ＯＴＲ）タイヤ事業の売却完了に加え、ダンロップの商標権の売却を発表し、化学部門の売却が年内に完了する見通しをあらためて示した点にも言及した。
ユー氏はグッドイヤーの目標株価を13ドルに維持。ウォール街でも高めの水準で、直近終値から41％の上値余地を示唆している。
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原題：
Goodyear Seen as Winner in Tariff War, Deutsche Bank Says (1)（抜粋）
