ウォール街、モメンタム重視にコンセンサス逆転－資産全般に買い

9月は悪化した事象が多かった。
円はドルに対し下落。
トランプ米大統領が大規模な関税措置を始めると、こうした取引の多くがいったん崩れたが、それは数カ月前のことだ。
　上げ相場に乗り遅れることへの恐れがさらなる上昇を後押ししている可能性がある一方、リスク志向を支える他の要因が政治・経済の流動性が過去2年間にわたり膨らみ、資産全般が堅調になりやすい地合いが整っている。
　ノーザン・トラスト・アセット・マネジメントのチーフ投資ストラテジスト、ジョセフ・タニオス氏は、「ほんの数カ月前まで、投資家や市場を実際に圧迫していた要因があった。」
　複数資産の価格トレンドに乗るコモディティー・トレーディング・アドバイザー（CTA）、つまり商品投資顧問業者に連動した指数は9月にほぼ6%上昇。
トランプ氏の混沌とした政策運営により、投資家はインフレ再燃からリセッション（景気後退）入りまで幅広いシナリオを織り込まざるを得ず、次々と移り変わる相場観がマクロ勢に打撃となっていた。
　さらに、連邦準備制度が政策の優先順位をインフレよりも弱含む労働市場に移しつつあり、安心感が広がった。
　9月を3.5%高で終えたS&P500種株価指数は約1%上昇。
　米財務省のさまざまな措置により、マネーサプライ（通貨供給量）の指標が国内総生産（GDP）を上回るペースで増加しているとリポートで説明。
しかも対象は株式に限らない。
　シティの米株式担当チーフストラテジスト、スコット・クロナート氏は「目を引いたのはアセットクラスの間でもその内部でも、フローがいかに広範に及んでいたかという点だ」と明らかにし、「いまだに投資先を探している流動性がかなり潤沢に存在していることを認めざるを得ないと述べた。