原油価格が４日、１バレル当たり65ドルを下回り、４年ぶりの安値水準に急落した。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟産油国で構成される「ＯＰＥＣプラス」が予想より大幅な増産で
合意したことと、米国の関税による世界の貿易戦争の急速な激化で、金属やガスも含めコモディティー市場が揺らいでいる。
２日にトランプ米大統領が相互関税を発表後、世界経済の成長と消費が脅かされるとの懸念が広がり、原油暴落の引き金となった。トランプ氏の発表から数時間後、ＯＰＥＣプラスが５月の生産量を３倍に増やすことで合意した。メンバー国代表らによると、割り当てを上回る生産を続けてきたメンバー国に対する対応として、意図的に価格を引き下げる取り組みだという。
北海ブレント原油はわずか２日間で13％下落し、米国の原油先物価格も2021年以来の最低値を記録した。４日には、中国が米国製品に報復として関税34％を科すと発表し、世界経済と原材料の需要を脅かす貿易戦争がさらに悪化したとして、原油は下げ幅を拡大した。
他のコモディティーも、金融市場全体が打撃を受けたことで下落した。欧州の天然ガス先物価格は10％近く急落した。
ロンドン金属取引所（ＬＭＥ）の銅相場は一時5.1％下げて、１トン当たり8890.50ドル。2022年７月以来の大幅な下げとなった。
ゴールドマン・サックス・グループはリポートで、「長期的には銅に対して強気な見方を維持するが、世界的な国内総生産（ＧＤＰ）の低迷と銅需要の伸び悩みにより、今年市場で予想する供給不足が起きるのはまだ先となる可能性がある」と指摘した。
関連する株にも影響が出ている。英総合天然資源会社
グレンコアは一時11％余り下げたほか、鉱業大手の
ＢＨＰグループと英
リオ・ティントも下げた。
原題：
Oil Slides to Four-Year Low on Hit From Tariffs and OPEC Supply（抜粋）
Copper Plunges More than 5% as Tariffs Hammer Metals and Miners
（抜粋）
(第５、６段落を追加します)
