モルガン・スタンレーのストラテジスト、マイケル・ウィルソン氏は４日のリポートで、来年にかけての堅調な企業業績の見通しを理由に、米国株の売り局面では買いを入れるべきだと提言した。
労働市場の軟化や、関税によるインフレが利下げ開始を遅らせるとの懸念からＳ＆Ｐ500種株価指数が下押し圧力を受けている中、ウィルソン氏は、投資家はあらゆる下落局面を買いの好機と捉えるべきだとしている。
ウィルソン氏は「業績見通しの修正幅を分析したところ、循環的な回復はすでに始まっている」と指摘し、「ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）は現時点で様子見姿勢を維持しているが、年後半にはインフレ圧力が和らぎ、労働市場が軟化することで、力強い利下げ局面が始まる可能性が高い」との見方を示した。
米国株は先週、記録的な上昇相場が終わった。６営業日連続で過去最高値を更新していたＳ＆Ｐ500は、４日続落した。１日には、雇用の伸びの鈍化と失業率の上昇を示す雇用統計と、トランプ米大統領による一連の関税措置の発表が重なり、株価が下落した。
明るい材料としては、４－６月期の決算は、予想を大きく上回る展開となっていることだ。ブルームバーグ・インテリジェンス（ＢＩ）の集計によると、Ｓ＆Ｐ500構成企業の利益は前年同期比で9.1％の増益が見込まれ、アナリスト予想の2.8％を大きく上回りそうだ。業績予想を上回った企業の割合も、過去４年で最も高い水準となっている。
ゴールドマン・サックスのストラテジスト、デビッド・コスティン氏によると、企業経営者らはこれまでのところ、関税の利益への影響を抑えられると強気の様子だ。同氏は、下期には売上増加に対する関税の圧力が強まるとみられるが、巨大テック企業の決算や財政政策が、2026年に向け株価を下支えすると指摘している。
ウィルソン氏も、人工知能（ＡＩ）の導入拡大、ドル安、減税措置が株式市場に追い風となると述べている。
原題：
Morgan Stanley’s Wilson Says Buy Stocks Dip on Earnings Strength（抜粋）
