日本の株式市場で三井物産、伊藤忠商事、東京海上ホールディングスに超大口のブロックトレードがあり、実態を巡って投資家が困惑している。
東京証券取引所
Photographer: Akio Kon/Bloomberg ブルームバーグのデータによると２月26日に三井物で180億円規模、伊藤忠では150億円規模、東京海上Ｈで220億円規模の取引があった。三井物と東京海上Ｈは３月５日まで続き、少なくとも累計では各約1130億円、約1450億円になった。ブロックトレードは証券会社を通じた大口の相対取引で、市場への影響を抑えるため利用されることが多い。
「実態がつかめず不思議なトレードだ」とフィリップ証券の増沢丈彦株式部トレーディング・ヘッドは述べた。連日にわたるこうした取引は珍しく、市場関係者の関心を集めているとしている。３銘柄のブロックトレードでは１回につき20日平均売買高の６割以上に当たる規模の取引があった。
５大商社株を巡っては資産家ウォーレン・バフェット氏が買い増す意欲を投資家向け書簡で２月22日に
示していた。これを受けて翌営業日の商社株は軒並み急騰した。
ブロックトレードについてＴ＆Ｄアセットマネジメントの酒井祐輔シニア・トレーダーは、過去には政策保有株を売却する際に目立たないように使われることはあったと指摘した。
