2025年に金融危機はあるのか、準備はしておくべきだ－社説

過去数日に投資家が学んだことがあるとすれば、それは米国が次に何をしでかすか、予想もつかないということだ。
　原因は住宅バブルの崩壊や世界的なパンデミック、あるいは現在見られているような世界最大の経済大国による計画的な行動などさまざまだが、金融危機は似たようなパターンをたどる。
資産価格が急落すると、貸し手は資産売却を余儀なくされる。
その損失が金融システムや経済全般を脅かすほどになれば、政府は税金を投じる救済措置を講じなければならなくなる。
　世界で最も重要な銀行は、最悪のシナリオを自力で乗り切るために必要な自己資本を有していない。
　こうしたファンダメンタルズのぜい弱性は、すぐには是正できない。
危機が迫りつつあるように見える中で、即座にさらなる措置を要求すれば、状況を悪化させる可能性がある。
その3つとは、最も弱い部分を特定することもできる。
市場参加者の調査は、規制当局がリスクの蓄積を事前に察知し、予防的な措置を取れたはずだったことを示した。
例えば、米国債市場では連邦準備制度が担う用意を整えるべきだ。
これはベッセント財務長官が提案した銀行の資本要件緩和よりも、はるかに優れた解決策だろう。
この活用は政治的な緊張を生む可能性もあるが、それが米国にとって最善の利益であると当局者は強調するべきだ。
しかし、その可能性は真剣に考えられなければならない。