2025年に金融危機はあるのか、準備はしておくべきだ－社説

過去数日に投資家が学んだことがあるとすれば、それは米国が次に何をしでかすか、予想もつかないということだ。
　原因は住宅バブルの崩壊や世界的なパンデミック、あるいは現在見られているような世界最大の経済大国による計画的な行動などさまざまだが、金融危機は似たようなパターンをたどる。
資産価格が急落すると、貸し手は損失を被る。
その損失が金融システムや経済全般を脅かすほどになれば、政府は税金を投じる救済措置を講じなければならなくなる。
　世界で最も重要な銀行は、最悪のシナリオを自力で乗り切るために必要な自己資本を有していない。
　こうしたファンダメンタルズのぜい弱性は、スタッフの5人に1人を削減しようとする政権の要求に苦しんでいる。
危機が迫りつつあるように見える中で、即座にさらなる措置を要求すれば、状況を悪化させる可能性がある。
その3つとは、最も弱い部分を特定し、市場を可能な限りスムーズに機能させ、健全な企業が不要な資産売却や破綻に陥ることがないよう十分な資金アクセスを確保することだ。
市場参加者の調査は、ストレスシナリオがどのように展開するかの理解に役立つ。
例えば、米国債とそのデリバティブの価格調整に重要な役割を果たしているヘッジファンドは対象外だ。
これはベッセント財務長官が提案した銀行の資本要件緩和よりも、はるかに優れた解決策だろう。
この活用は政治的な緊張を生む可能性もあるが、それが米国にとって最善の利益であると当局者は強調するべきだ。
しかし、その可能性は真剣に考えられなければならない。