巨大化したインドの株式オプション市場、当局懸念の理由は-QuickTake

インドは、投機性の高い株式デリバティブ取引で、わずか5年で小規模なプレーヤーから世界最大の市場へと成長した。
　さらに、一部の大口プレーヤーによる高度な技術を用いた「操作的」な慣行が、市場の健全性を損ねている可能性も指摘されている。
　ジェーン・ストリートは、投資家に保有株ポートフォリオに対するリスクヘッジを提供する金融商品だ。
　インドでは、これらのデリバティブ商品が、株価の動きを予想して少額の資金で投機的な取引を行う手段として広く利用されている。
　例えば、ある株式が5％以上上昇すれば利益を得られるが、下落した場合の損失は支払ったプレミアムに限定される。
なぜ当局はオプション市場に懸念を示し、資金力と経験を備えた大手市場参加者を相手に安易に賭けをすることの危険性をたびたび警告してきた。
　24年4月には、ジェーン・ストリートが23年に公表されたＳＥＢＩ調査のアップデート版によれば、個人投資家の93％が24年3月末までの3年間でデリバティブ取引により損失を出した。
なぜ懸念を呼んだのか？　　高頻度取引（ＨＦＴ）を行う企業は通常、アービトラージ（裁定取引）などの戦略で、柔軟性の高いオプション商品を利用している。
こうした高速かつ高度な取引は、小口の投資家では太刀打ちできず、不正操作と見なされる可能性もある。
　短期の投機的取引に対する規制を強化し、週次ベースで満期を迎えるインデックス・オプションの数を、最大8件から2件に制限した。
　短期の契約は、満期までにオプション価値が上がる可能性が低く、売り手の損失リスクも小さいことから、トレーダーにとって有利な条件だった。
  これら対策の効果は？　　インドの先物・オプション市場の1日当たり取引高は24年2月に過去最高の6兆ドル近くに達したが、規制措置が実施された後、その取引高はほぼ半減した。