マールアラーゴ合意、福音にも－国際金融のトリレンマに苦しむアジア

アジアで一部の中央銀行が、経済理論の痛みを伴う再学習を強いられている。
インドでは今年に入り、翌日物の借り入れコストが急速に膨らんだ。
つまり、国家が通貨を管理し、資本の自由な越境移動を許容するという3つを同時に実現することはできないということだ。
最初に銀行間金利の上昇は手元資金が不足している兆候で、より広範な経済に打撃を与える可能性がある。
　国際金融のトリレンマは、外国人投資家が直面する込み入った問題を浮き彫りにしている。
インド準備銀行は5日、31日の年度末までに債券購入とスワップオークションを組み合わせて215億ドル（約3兆1600億円）を金融システムに注入すると発表。
　　インドネシア中銀は自国通貨防衛で新しいタイプのルピア建て証券を2023年9月に導入した。
　マレーシア中銀は通貨先物を活用してリンギットを支えているが、ロベコのマクニコラス氏によると、これは預貸率の高さと相まって、銀行間での流動性を逼迫させている。
　アジアの中銀にとっては、ドル高のコストに直面せざるを得ない状況が一段と深刻化しているため、そうした合意はそう悪い考えではないかもしれない。