ウォール街のストラテジストの間では、米株のバリュエーションが過熱気味である一方で経済指標が悪化していることを理由に、調整局面に備えるべきだとの警戒感が広がっている。
４日にはモルガン・スタンレー、ドイツ銀行、エバコアＩＳＩが、Ｓ＆Ｐ500種株価指数は今後数週間から数カ月のうちに短期的な下落局面を迎える可能性が高いとの見方を示した。
モルガン・スタンレーのマイケル・ウィルソン氏は、関税の影響が消費者や企業のバランスシートに及ぶなか、７－９月に米株は最大10％下落するとの見通しを示している。エバコアのジュリアン・エマニュエル氏は最大15％の下落を予想。パラグ・サッテ氏率いるドイツ銀行のチームも、過去３カ月で大きく上昇してきた米株に小幅な調整が起きてもおかしくないと指摘している。
こうした警戒の声は、先週発表された指標でインフレ率の上昇に加え、雇用の伸びや個人消費の鈍化が示され、米経済への懸念が強まる中で出されている。
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相場の季節要因も意識されている。ブルームバーグがまとめたデータによると、過去30年間でＳ＆Ｐ500種は８月と９月に特に軟調な傾向があり、それぞれの月の平均騰落率は0.7％の下落だった。一方で他の月では平均1.1％の上昇となっている。
さらに、株価の割高感も意識されている。Ｓ＆Ｐ500種の相対力指数（ＲＳＩ、期間14日間）は前週に76を上回り、2024年７月以来の高水準となった。ＲＳＩは株価変動の勢いを測る指標で、70を上回ると買われ過ぎと見なされる。
オプション市場でも株価下落への警戒感が強まっている。上場投資信託（ＥＴＦ）の「ＳＰＤＲ・Ｓ＆Ｐ500ＥＴＦトラスト」（ＳＰＹ）が今後60日間で10％下落する場合に備えるプットオプションの価格は、同程度の上昇に備えるコールオプションと比べて相対的に高まっており、2023年５月の地銀危機以来の水準に近づいている。
ただ、こうした警戒の声には、その先を見据えた強気の見方もにじむ。下落局面は押し目買いの好機だということだ。
エバコアのエマニュエル氏は、相場のボラティリティーが高まる中でも長期的な強気相場はなお継続していると強調。特に人工知能（ＡＩ）ブームの恩恵を受ける企業への投資を維持するよう顧客に助言している。
モルガン・スタンレーのウィルソン氏は４日のリポートで、来年にかけての堅調な企業業績の見通しを理由に、米国株の売り局面では買いを入れるべきだと提言している。
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原題：
Wall Street Is Warning Investors to Get Ready for Stocks to Drop（抜粋）
