シティグループと
ＪＰモルガン・チェースを含む銀行団は、カナダの自動車部品メーカー、ＡＢＣテクノロジーズ・ホールディングスによるＴＩフルイド・システムズ買収に向けた債務パッケージを自己資金で賄うことを余儀なくされる可能性がある。
買収完了の期限である４月15日が迫る中、９億ドル（約15億円）のレバレッジドローンには投資家の需要が十分集まっておらず、13億2500万ドルのジャンク債の募集も開始されていない。
トランプ政権が課す関税がＴＩフルイド・システムズの事業に影響を与えるのではないかという懸念があるためだ。
アポロ・グローバル・マネジメントが出資するＡＢＣテクノロジーは昨年11月に、ＴＩフルイド・システムズ買収で合意した。
ＡＢＣテクノロジー、ＴＩフルイド、アポロ、シティグループ、ＪＰモルガンの担当者はコメントを控えた。
４月３日に発効する自動車への25％関税は、５月３日までにエンジンやトランスミッションシステムなどの主要な自動車部品にも拡大される。ＴＩフルイド・システムズは自動車用の熱および流体システムソリューションを製造している。
この案件に限らず、クレジット投資家は最近、輸入関税の引き上げや個人消費の低迷の影響を受けやすい企業の案件には参加しない姿勢を見せている。
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関係者によると、シティグループはＡＢＣテクノロジー向けのレバレッジドローンの組成を主導しており、ＪＰモルガンはジャンク債起債を担当している。
ローンは担保付翌日物調達金利（ＳＯＦＲ）に5.5ポイント上乗せ、額面１ドルに対し95－96セントという比較的高い割引価格で検討されていると関係者の１人は述べた。ローン契約の期限は３日。
銀行は通常、買収が完了する前にコミットした資金をシンジケートローンや債券によって調達し自社バランスシートから切り離す。それができないと、貸し付け債権が銀行の帳簿に残ったままの「ハングデット」の状態になる。
原題：
Apollo-Backed $2.25 Billion Debt Deal Threatened by Tariff Noise（抜粋）
