モルガン・スタンレーのストラテジストは、米国の大型株は、米政府の減税・歳出法案と堅調な業績見通しによって恩恵を受ける可能性が高く、魅力的な投資先となっているとの見方を示した。
同社のマイケル・ウィルソン氏率いるチームは、この法案がキャッシュフローにプラスに働く可能性が高いとしており、テクノロジー、通信サービス、ヘルスケア、エネルギーなどの銘柄に投資妙味が生まれていると指摘した。
さらに、アナリストの予想上方修正（予想を引き上げたアナリストの数から予想を引き下げたアナリストの数を差し引いたもの）の幅が大幅に拡大しており、ウィルソン氏は、貿易の不透明感が続く中でも、投資家のセンチメントを後押ししていると述べた。同氏は、最近数週間の力強い利益見通しの引き上げを踏まえ、金融と工業セクターへの選好を改めて強調している。
米国株は、経済成長の持続が企業収益を押し上げるとの期待から、主要指数が史上最高値を更新しており、３兆4000億ドル規模の大型減税・歳出法案も、米国資産への需要を再び呼び起こしている。
ただし、楽観ムードは
ＪＰモルガン・チェースや
シティグループなど大手銀行を皮切りに、今週から始まる決算シーズンで試されることになる。ブルームバーグ・インテリジェンス（ＢＩ）のデータによると、Ｓ＆Ｐ500株価指数構成企業の４－６月期（第２四半期）の利益見通しは、2023年半ば以降で最も低い前年同期比2.5％増にとどまる。
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原題：
Morgan Stanley Says Tax Cuts and Earnings to Boost US Mega Caps（抜粋）
