ニデックは８日、工作機械メーカーの
牧野フライス製作所への株式公開買い付け（ＴＯＢ）を撤回すると発表した。牧野フによる対抗措置が実施された場合、ニデックに損害を生じさせる恐れがあり、ＴＯＢの維持は経済合理性を欠くことになりかねないと判断した。
発表によると、９日付で撤回するという。両社を巡っては、ニデックの買収提案に牧野フが強く反発。他社の買収提案を検討する時間を確保する目的として、ＴＯＢ開始期間を延期しない場合に既存株主に新株予約権を無償で割り当てる対抗策を表明していた。
ニデックは対抗措置の差し止めを求める仮処分を申し立てていたが、東京地方裁判所に却下されていた。ニデックは工作機械メーカーのTAKISAWAなど、日本では例が少ない同意なきＴＯＢを成功させた実績もある。買収巧者として知られた創業者の永守重信氏が最高経営責任者から退いた後の今回のケースは同社にとって転換点になりそうだ。
岩井コスモ証券の斎藤和嘉シニアアナリストは、ニデックが進めてきた「買収による成長戦略は曲がり角にきているのかもしれない」と指摘。牧野フが示した対抗策が他社でも活用されるかについては「ケースバイケースだろう」と述べた。
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(買収による成長戦略は曲がり角に)
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