裕福な国は肉の消費減らせ－「食の未来」巡る論争、新ラウンドに突入

数年前、著名な科学者や栄養専門家で構成されるグループが食を巡るグローバルプランを発表した際、近年まれに見る激しい論争を巻き起こすとは、ほとんどの人が予想していなかった。
　政策立案者の中には提言を受け入れる向きもあったが、米国を中心に庶民から肉を奪おうとする「ウォーク（社会問題に関心が高い層）」の企てだと片付ける声が上がった。
だが、メッセージはほぼ変わらず、豊かな国々を中心に肉を減らし、豆類、ナッツ、野菜をもっと食べるよう勧めている。
「前回以降、この問題の緊急性は高まる一方だ」とも語った。
世界が化石燃料から脱却できたとしても、セ氏1.5度以内に抑えるという気温上昇の目標を食料だけで超えてしまうこともあり得る。
　ウィレット教授によると、EAT-ランセット委員会が提唱する地球にやさしい食生活「プラネタリー・ヘルス・ダイエット」は、地中海食など世界各地の伝統的な食事に似ており、柔軟性を持たせて提言されている。
ウィレット氏は「文化的多様性や個人の嗜好（しこう）を尊重している」と説明する。
ただ、食事の見直しだけでは不十分で、食品ロスの削減や農業生産性の向上も不可欠という。
　それでも、影響は限定的だった。
　ベントン教授は「畜産セクターの政治的な力、そして「肉を食うなとは誰にも言わせない」という右派ポピュリズムも重なり、EAT-ランセットは反ウォーク運動の格好の標的になったと振り返る。