【米国市況】Ｓ＆Ｐ500上昇、雇用統計が支援－円は一時149円台前半

6日の米株式市場でＳ＆Ｐ500種株価指数は反発。
労働市場が崖っぷちに立たされているわけではないことを投資家は雇用統計について、トレーダーが必要としていた安心材料が与えられたと指摘。
市場は今月の利下げをなお支持しており、雇用統計でその見通しが変わることないだろうと語った。
  　　2025年の米株式相場について、ニコル・イヌイ氏率いるＨＳＢＣのストラテジストは、継続的かつ広範な利益成長と好調な経済を背景に引き続き上昇すると予想。
Ｓ＆Ｐ500種が現在の水準より約10％高い6666に迫った場合、25年初頭に「オーバーシュート」するリスクが高いと述べた。
金融政策に最も敏感な2年債利回り4.10％を下回った。
　トレーダーが12月ＦＯＭＣ会合で織り込む利下げ幅は約20ｂｐと、雇用統計発表前の約16ｂｐから拡大した。
「しかし、政策金利見通しにすでに織り込まれた分を踏まえれば、相場上昇には限りがあるとみられる」と語った。
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米金融当局は再評価のために一時停止すると述べた。
その後は上げ幅を縮小し、ニューヨーク時間午後は1ドル＝150円付近での推移となった。
　石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟産油国で構成するＯＰＥＣプラスが生産引き上げを先送りしたことが下値を支える一方、供給過剰への懸念が引き続き相場の重しとなった。
　ＴＤセキュリティーズのシニアマーケットストラテジスト、ダニエル・ガリ氏は「ＣＴＡはトレンドシグナルの悪化に反応して北海ブレントを売っており、これが原油価格をさらに圧迫するはずだ」と指摘。
週間では1.4％下げて71.12ドルで引けた。
雇用統計を受けて12月の米利下げ観測が強まったことが支援した。
　スポット価格はニューヨーク時間午後2時19分時点で、前日比2.85ドル高の1オンス＝2634.52ドル。