猛暑で試される人類の限界、気候変動がもたらす命の危機－QuickTake

気候変動の影響で猛暑がより激しく、かつ頻繁に起きるようになり、人類の身体上の限界が試されている。
スペインのマドリード（2025年6月20日）Photographer:ClaudiaPaparelli/Bloomberg　　欧州はすでに今年、危険な暑さに見舞われ、地域によっては気温が40度を超えた。
高気圧が特定の地域に居座る「ヒートドーム」によって熱気が閉じ込められ、各地で気温が上昇。
中でも女性や高齢者は、猛暑に対して最も脆弱（ぜいじゃく）とされる。
　欧州北部では、通勤そのものが危険を伴うようになっている。
　コンクリートやアスファルトなどの素材は熱を日中にため込み、夜間に気温が高いと、熱中症リスクはさらに高まる。
　命が奪われる場合もある。
熱が身体に影響を及ぼし基礎疾患を悪化させる仕組みはいろいろあるため、実際の死者数は公式に報告される人数を上回るとみられる。
代表的なものには、湿度を考慮して実際の体感温度を示す「ヒューミデックス」、「ヒートインデックス」、および「湿球温度」がある。
　例えば、米アリゾナ州フェニックスで7月に経験するような気温42度・湿度40％という条件では、湿球温度は約35度という数値は人間が生存できる限界とされ、日陰や水分が十分にあったとしても、健康な人が熱射病を起こしかねないレベルだ。
実際、こうした極端な湿球温度は、すでに一部の亜熱帯沿岸地域で観測されている。
　熱ストレスをより高度に測定する指標として、「湿球黒球温度が30.1度以上に達した場合、10分間の休憩を認めるルールが設けられている。」
どの国で問題となっているのか　　気温と湿度が最も高くなりがちなのは、南アジアや亜熱帯気候の地域だ。
国連はインドが「生存限界」とされる湿球温度35度を最初に超える国の一つになるだろうと予測している。
　米国では熱波の発生が一般的になりつつあり、1960年代は主要都市で年平均2回だった頻度が、2020年代になると同6回にまで増加。
国際労働機関（ＩＬＯ）の報告書によると、中程度の負荷で作業する人は、熱ストレスにより、30年までに世界の国内総生産（ＧＤＰ）が年2兆4000億ドル（約360兆円）失われる可能性があると試算している。
送電網は、ケーブルの融解や架空線のたるみといった熱損傷を受ける可能性がある。
猛暑によって収穫が減少したことで、カカオやコーヒー、オリーブ油などの商品の価格が高騰している。
　ロンドンに本拠を置くワールド・ウェザー・アトリビューション（ＷＷＡ）と米非営利団体クライメート・セントラル、赤十字気候センターによる調査によれば、世界人口の半分近くが気候変動の影響で猛暑日が少なくとも30日増えた状況に見舞われている。
しかも国連の世界気象機関（ＷＭＯ）によると、この記録が向こう5年のうち少なくとも1年で破られる確率は80％に上る。